2023.5.19

2025.2.19

年代別のECサイト利用率やEC化率|データからひも解くECの現状

年代別のECサイト利用率やEC化率|データからひも解くECの現状

本記事では、年代別のECサイト利用率やEC化率について探ってみます。

現代のデジタル時代において、ECサイトは私たちの日常生活に欠かせない存在となっています。しかし、年代ごとにECサイトの利用状況やEC化率には差異が見られます。それぞれの年代がどのようにECサイトを活用しているのか、EC化率の違いが生じる要因は何なのか、詳しく解説します。

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年代別のECサイト利用率について

年代別のECサイト利用率について

年代別のECサイト利用率は、地域や個々の状況によって異なる場合があります。野村総合研究所が生活者1万人を対象におこなった調査によると過去1年間にECサイトを利用したのは平均68%でした。年代別では20代が80%、30代が86%、40代が78%、50代が66%となっています。

引用元:
https://www.nri.com/-/media/Corporate/jp/Files/PDF/knowledge/report/cc/mediaforum/2021/forum322.pdf?la=ja-JP&hash=396365B469B39B585BCE5A74CD340308B02D63F2

その他、年代別の主な購入商品としては下記のようものが考えられます。

10代〜20代

若い世代はデジタルネイティブであり、スマートフォンやインターネットの利用に慣れています。そのため、ECサイトの利用率が比較的高いです。ファッションアイテムやコスメ、ゲーム、エンターテイメント関連商品などを購入する傾向があります。

30代〜40代

この世代は仕事や家庭の責任が増え、時間が制約される傾向があります。そのため、便利なECサイトを利用して日用品や食料品、家電製品などの購入を行うことが多いです。また、子育て世代であることから、ベビー用品や育児グッズなどもECサイトで購入することが多いです。

50代以上

この世代はインターネットの利用に慣れていない場合がありますが、最近ではECサイトの利用率も増加しています。特に高齢者向けのサービスや商品、健康食品や健康器具など、健康や生活支援に関連する商品を購入する傾向があります。

ただし、これは一般的な傾向であり、個々の人々の好みや生活状況によって異なる場合があります。また、地域や文化によっても利用率は異なるため、特定の地域や国における詳細なデータが必要な場合は、それに関する調査データや統計情報を参照することが重要です。

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年代別のECサイト利用頻度

年代別のECサイト利用頻度

IRISデータラボ株式会社がおこなった男女3,000人を対象とした調査では、直近3ヶ月でECサイトを複数回利用したと答えた人は54.2%でした。1度だけ利用した人は12.0%です。

直近1ヶ月の場合、各年代別での傾向は次の通りです。
参考ページ:PRTimes

20代

20代のECサイト利用頻度は1日1回以上が17.5%、2-3日に1回が22.5%、1週間に1回程度が14.5%などとなっています。尚、1ヶ月に1回も利用していない人は10.5%でした。

30代

30代のECサイト利用頻度は1日1回以上が12.5%、2-3日1回が7.5%、1週間に1回程度が21.5%となっています。また、1ヶ月に1回も利用していない人は10.5%となっています。

40代

40代のECサイト利用頻度は1日1回以上が11.0%、2-3日1回が6.0%、1週間に1回程度が15.0%となっています。また、1ヶ月に1回も利用していない人は、各年代で最も多く17.0%となっています。

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ECサイトでの購入きっかけとなる情報源について

ECサイトでの購入きっかけとなる情報源について

ECサイトでの購入きっかけとなる情報源は、以下に詳しく解説します。

検索エンジン
検索エンジンは、多くの人が商品やサービスを探す際に利用する主要な情報源です。ユーザーは特定の商品名やブランド名、関連キーワードを検索して、検索結果ページで関連する情報やECサイトへのリンクを得ます。検索結果の順位や広告表示が購入意欲に影響を与える場合もあります。

ソーシャルメディア
ソーシャルメディアプラットフォームは、広告や投稿を通じて商品やサービスが紹介される場所として重要です。ECサイトやブランドは自社のアカウントを持ち、新商品や特典情報を発信します。また、インフルエンサーや有名人の投稿を通じて商品が紹介されることもあります。

レビューサイトや口コミ
レビューサイトや口コミサイトは、他の消費者の意見や評価を知るための貴重な情報源です。ユーザーは商品の品質や性能、サービスの満足度などを確認し、自分の購買意思決定に役立てます。また、ECサイト自体にも商品のレビューや評価が掲載されており、それらも参考にされることがあります。

メールマガジンやニュースレター
ECサイトでは、会員登録や購入履歴のあるユーザーに対して定期的にメールマガジンやニュースレターを送付することがあります。これらのメールには新商品の案内やセール情報、特典やクーポンなどが含まれており、ユーザーはそれを受けてECサイトにアクセスし、購入を検討することがあります。

広告
インターネット上やテレビ、ラジオなどのメディアで流れる広告も、ECサイトへのアクセスや購入のきっかけとなります。特にセールや割引キャンペーン、新商品の情報を伴った広告は、ユーザーの関心を引き、購買意欲を刺激する役割を果たします。

これらは一般的な情報源ですが、個々のユーザーによって利用する情報源は異なる場合があります。また、口コミやレビューなどの信頼性や質にもユーザーは注意を払っています。

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SNSによって認知促進される商品やサービス

SNSによって認知促進される商品やサービス

SNSによって認知促進される商品やサービスは、以下のような特徴を持つことがあります。

ファッション・美容関連商品
SNSはファッションや美容に関心のある人々にとって、トレンド情報やスタイリングの参考となる重要な情報源です。新しいファッションアイテムやメイクアップ製品、スキンケア商品などは、インフルエンサーやユーザーの投稿を通じて広まり、購買意欲を高めることがあります。

飲食店やカフェ
SNS上で美味しそうな料理や可愛らしいカフェが紹介されると、多くの人々がその場所を訪れたいと思うようになります。フード写真やレビューが投稿されることで、新しい飲食店やカフェの知名度が上がり、集客効果を生むことがあります。

旅行・観光地
SNSは旅行や観光に関心のある人々にとって、目的地の情報収集や旅行プランの立案に役立ちます。美しい風景やおしゃれな宿泊施設、穴場スポットなどが投稿されると、その地域への興味や訪問意欲が高まります。

エンターテイメント・イベント
映画、音楽、演劇、展覧会などのエンターテイメントやイベントは、SNSを通じて口コミが広がります。ユーザーが感想や写真を投稿し、その情報が拡散されることで、多くの人々が参加や鑑賞を検討するようになります。

新興ブランド・スタートアップ企業
SNSは新興ブランドやスタートアップ企業にとって、知名度を上げるための効果的なツールです。クリエイティブな広告や魅力的なストーリーテリングを通じて、SNS上で話題になり、注目を集めることができます。

SNSの特徴的な要素である情報の拡散性や共有性を活かし、ユーザー自身が商品やサービスを発信することで認知促進が起こります。

女性はインスタグラムからの情報認知が多い

女性はインスタグラムからの情報認知を多く得ています。その理由は、以下のような要素が関与しています。

ビジュアル重視のプラットフォーム
インスタグラムは写真やビデオを主体としたビジュアル重視のSNSプラットフォームです。女性は視覚的な情報に敏感であり、ファッション、美容、インテリアなどの分野で特にビジュアルに強い関心を持っています。インスタグラムの豊富なビジュアルコンテンツが、彼女たちにとって魅力的で情報を得やすい環境を提供しています。

インフルエンサーの存在
インスタグラムは多くのインフルエンサーが活動する場でもあります。インフルエンサーは自身のアカウントを通じて、ファッション、ビューティー、ライフスタイルなどの分野で情報やトレンドを発信しています。女性は彼らの投稿を通じて最新の商品情報やスタイリングのアイデアを得ることができます。

コミュニティと共有の場
インスタグラムはコミュニティの形成や共有の場としても機能しています。女性は共通の趣味や関心事を持つ人々と交流し、アイデアや情報を共有することで刺激を受けます。ファッション、美容、料理、子育てなど、さまざまなトピックに関連するコミュニティが存在し、そこでの情報共有が盛んです。

広告やブランドの存在
インスタグラムは広告やブランドのプロモーションにも利用されています。女性向けの商品やサービスは、ターゲット層に適切な広告が配信されることがあります。また、有名なファッションブランドやビューティーブランドが自社のアカウントを運営し、新商品やキャンペーン情報を発信することも多いです。

これらの要素により、インスタグラムは女性にとって情報認知の豊富な場となっています。

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EC売上を増加させるためにはSNSも積極的に活用すべき

EC売上を増加させるためにはSNSも積極的に活用すべき

SNSを積極的に活用することは、EC売上を増加させるために非常に重要です。SNSは直接的なコミュニケーションを通じてユーザーと接触し、ブランドの知名度を高め、ターゲット層への情報を効果的に届けることができます。

また、インフルエンサーやユーザー生成コンテンツを活用することで、信頼性と魅力を高め、ユーザーの購買意欲を刺激することができます。さらに、ターゲティング機能を活用した広告配信やキャンペーンの実施により、効果的なマーケティングを展開することができます。総じて、SNSの活用により、ブランド認知の向上、ユーザーエンゲージメントの促進、新規顧客の獲得、既存顧客のロイヤルティ向上など、ECサイトの売上拡大につながる多くのメリットがあるのです。

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EC化率にも着目

EC化率にも着目

ECサイトへのアクセスや閲覧だけでなく、実際の購買行動や売上への変換率に注目することを意味します。EC化率は、ECサイトの訪問者が実際に購買に至る割合を示す指標です。
EC化率に着目することの重要性は以下の通りです。

効果的なマーケティング活動の評価
EC化率をモニタリングすることで、マーケティングキャンペーンやプロモーションの効果を評価することができます。具体的にどの施策が購買につながっているかを把握し、効果的な施策に資源を集中させることができます。

ユーザーエクスペリエンスの改善
EC化率が低い場合、ユーザーエクスペリエンスに問題がある可能性があります。ユーザーが購買を躊躇する理由や障壁を特定し、サイトの改善やストアの設計を行うことで、EC化率を向上させることができます。

コンバージョン率の最適化
EC化率を重視することで、コンバージョン率の最適化に取り組むことができます。ユーザーの行動分析やA/Bテストなどの手法を活用し、購買意思決定を促す要素や改善の余地のあるポイントを特定し、効果的な施策を展開します。

ROI(投資対効果)の向上
EC化率の向上は、ROIの向上にも直結します。マーケティングやプロモーションにかけるコストに対して、実際の購買につながる割合が高ければ、効率的な投資となります。

EC化率に着目することで、サイトの改善や施策の最適化を行い、ECサイトの売上拡大につなげることができます。ただし、EC化率はさまざまな要素に影響されるため、ユーザーのニーズや行動をよく理解し、戦略的なアプローチを取る必要があります。

BtoC市場のEC化率について

2022年8月に経済産業省が発表した「令和3年度 電子商取引に関する市場調査報告書」によると、2021年のBtoC全体の市場規模は約20兆7000億円。EC化率は8.78%となっています。コロナにより、対面販売がではない状況が続いたため、その売上を補うための参入事業が増えたと考えられます。

BtoB市場のEC化率について

「令和3年度 電子商取引に関する市場調査報告書」によると、2021年のBtoBのEC化率は35.6%となっています。前年比で2.1%増となっています。業界別では「輸送用機械」でのEC化率は74.3%、食品は67.2%などとなっており、いずれも高い水準となっています。一方、建設・不動産産業などは13.1%となっており低水準が続いています。

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新型コロナウイルスとEC

新型コロナウイルスとEC

ここでは新型コロナウィルスが及ぼしたECへの影響や利用額などについて解説します。

新型コロナウイルスによるEC利用の影響

新型コロナウイルスの流行は、世界中のEC利用に大きな影響を与えました。感染拡大防止のための自宅待機や社会的距離の確保の要請により、多くの人々が実店舗の訪問を避け、代わりにオンラインショッピングを利用するようになりました。

この影響により、EC利用は急速に拡大しました。食品、生活用品、衣料品、家電製品など、幅広い商品カテゴリーでの需要が増加。小売業者や企業は、実店舗の売上減少や閉店を補うためにECサイトへの新規参入を進めました。新たなECサイトやオンラインマーケットプレイスが急速に増加し、競争も激化しました。

また、デジタル決済の需要も急増しました。感染リスクの低いデジタル決済方法への需要が高まり、クレジットカードやデビットカード、電子マネー、オンラインバンキングなどのデジタル決済サービスが広く利用されるようになりました。

一方で、EC利用の急増に伴い、効率的な配送・物流システムの重要性も高まりました。物流企業や配送業者は需要に応えるために迅速な対応を迫られ、同時に物流の可視化やトラッキングサービスの充実にも取り組みました。

さらに、大手ECプラットフォームやオンラインマーケットプレイスの利用も急増しました。これらのプラットフォームは、多くの小売業者や個人事業主にとって販売チャネルとして重要な存在となり、売上増加やビジネスの拡大に寄与しました。

新型コロナウイルスの流行により、EC利用は急速に普及し、その重要性が一層認識されるようになりました。将来的にもオンラインショッピングやデジタル決済の需要は高まると予想され、ECサイトの改善や拡充、物流の効率化など、さまざまな取り組みが求められるでしょう。

新型コロナウイルス禍のEC利用金額

新型コロナウイルス禍におけるEC利用金額は、地域や国によって異なりますが、一般的には大幅な増加が報告されています。以下にいくつかのデータと統計を示します。

アメリカ合衆国
2020年、アメリカのEC小売売上高は前年比で30.2%増加し、総額で4.02兆ドルに達しました(米国商務省調査)。特に食品、家庭用品、健康・美容製品のオンライン購入が顕著でした。

日本
2020年の日本のEC市場は前年比で27.2%増加し、総額で22.7兆円に達しました(一般社団法人日本通信販売協会)。食品、家電、衣料品などのEC利用が増加し、特にスーパーマーケットや百貨店などの実店舗の閉鎖や制限によってオンラインでの購買が促進されました。

イギリス
2020年のイギリスのEC小売売上高は前年比で46.1%増加し、総額で688億ポンドに達しました(Office for National Statistics)。衣料品、家電製品、ホーム&ガーデン製品などが主なEC利用カテゴリーとして挙げられます。

これらのデータは、新型コロナウイルス禍においてEC利用の増加が顕著であることを示しています。多くの人々が自宅待機や社会的距離の確保を求められたことで、オンラインでのショッピングが増加し、EC市場の成長が促進されました。

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まとめ:年代別のECサイト利用率やEC化率|データからひも解くECの現状

まとめ:年代別のECサイト利用率やEC化率|データからひも解くECの現状

本記事では、年代別のECサイト利用率やEC化率についてまとめました。新型コロナウイルス禍による影響やデジタル化の進展に伴い、ECサイトの利用は急速に拡大しています。年代によるEC化率の違いは、利用環境や価値観、デジタルスキルの違いによるものです。若年層やデジタルネイティブな世代ほどEC化率が高く、逆に中高年層ではEC化率は低い傾向が見られます。

総じて言えることは、ECサイトの利用は年代によって異なる傾向があり、各年代のニーズや特徴を把握することが重要であるということです。EC事業者はユーザーの年代別の傾向を理解し、最適なマーケティング戦略やサービス提供を展開することで、より高いEC化率と売上増加を実現することができます。

掲載情報は記事執筆・更新日時点のものです。最新情報とは異なる可能性がありますのでご了承下さい。

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監修者
片岡弘一
片岡弘一

shopi labメディア運営統括・クリエイティブディレクター ウェブ・コロ株式会社 代表取締役

Web/SNSマーケティング、EC集客のスペシャリスト。
「ECから未来市場を共創する」をスローガンに、年間600件以上の相談実績のあるEC構築サービス「Shopi Lab」の共同事業責任者。
前職では某Web制作ベンチャー企業に就職し、Webマーケティング部門を立ち上げ事業部長として就任。
その後、独立し当時はWeb制作、Webマーケティングをメイン事業としていたが、コロナの時期より広告関連の売上が下がり、Shopify含むEC事業に事業転換。
顧客の成功を共に考えるEC事業のスペシャリストとして、EC制作だけでなく、伴走支援サービスとしてECコンサルティング、PR、広告、CRM、MAなどEC集客を網羅できる知見をもつ。
Shopify/D2C/EC専門メディアの運営から得た知見を活かし、最新情報を含む多くのEC運営ノウハウを提供することが可能。

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