2021.1.29

2025.2.25

靴業界のD2C!企業価値1800億円の靴のD2Cブランドとは?

靴業界のD2C!企業価値1800億円の靴のD2Cブランドとは?

D2C(Direct-to-Consumer)とは、メーカーやブランドが自社で商品を企画・製造し、自社のECサイトを利用して一般消費者に直接販売するビジネスモデルのことを言います。

仲介業者を介さないため、コスト削減を付加価値として顧客に提供できることや、SNS等でのコミュニケーションを通じてブランドの理念に共感するコアなファンを獲得しやすいというメリットがあります。これらの理由から、現在の靴業界ではD2Cの普及が進んでいます。

本記事では、D2Cのビジネスモデルについて解説するとともに、靴業界でD2Cを導入している企業の事例をご紹介します。

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D2Cとは?なぜ靴の販売でD2C?

D2Cとは?

D2Cとは、「Direct to Consumer」の略で、メーカーやブランドが消費者に直接商品を販売する販売形態を指します。問屋や小売店などの流通経路を経由するのではなく、メーカーやブランドが自社のECサイトを利用して、消費者に直接商品を販売するビジネスモデルです。

D2Cのメリット1:低コストで高品質な商品を提供できる

D2Cモデルでは、小売店や流通業者を通さずに済むため、手数料や流通コストを大幅に削減することができます。

靴業界は中間業者を通すことが前提のビジネスなので、最終的な価格は当然高くなります。

D2Cのビジネスモデルを採用することで、高級ラインだけでなく、消費者にも手頃な価格で商品を届けることが可能となります。

D2Cのメリット2:ブランドの世界観や魅力を顧客に伝えることができる

D2Cモデルを導入することで、メーカーやブランドが消費者に直接販売することが可能となり、商品の世界観や魅力を伝えることが出来るようになります。

従来のように小売店などの仲介業者を経由すると、競合他社の商品と並べてしまい、商品の魅力が伝えることが難しく、顧客に伝えたいブランドイメージが、損なわれてしまうことも珍しくありません。高級品であっても、販売チャネルにディスカウントストアが含まれている場合、ブランドイメージを確立するのは難しいでしょう。

一方、お客様に直接販売するD2Cモデルであれば、商品イメージやビジョンを明確に伝えることができます。

靴のD2Cブランドを紹介!企業価値1800億円の「all birds」

2016年に設立された「all birds」は、米タイム誌で「世界で最も快適な靴」に選ばれ、レオナルド・ディカプリオなどの著名人も出資を決めています。9月27日付のウォールストリート・ジャーナル紙の報道によると、同社は新たに1億ドル(約105億円)の資金を調達したとのこと。シリーズEラウンドでは、同社の企業価値は17億ドル(1785億ドル)となります。

オールバーズは、再生可能な素材をベースに、毎日履ける高品質な靴をデザインしており、2016年3月には、TIME誌で「世界で最も快適な靴」に選ばれた「ウールランナー」のスニーカーを発売しました。創業から2年間で100万足以上のシューズを販売し、ユニークで持続可能な新素材を市場に生み出し続けています。

同社のECサイトでは、オールバーズのサステイナブルな素材へのこだわりや、快適さの秘訣などの説明を充実させ、顧客が気ままにサイトを閲覧してショッピングを楽しむことができるように設計されています。

また、同社は4月1日に日本のオンラインストアをオープンしています。すでに2020年1月10日には日本初の店舗を東京・原宿にオープンしており、世界各国の店舗で次々と販売記録を更新し続けています。

まとめ:靴業界でD2C!企業価値1800億円の靴のD2Cブランドとは?

今回の記事では、D2Cの特徴や、靴業界でD2Cが採用されている背景やメリットに焦点を当てて解説いたしました。靴販売でD2Cのビジネスモデルを採用している企業の事例も紹介していますので、これからD2Cモデルでビジネスを始める方は参考にしてみてはいかがでしょうか。

参考URL
https://www.businessinsider.jp/post-222599
https://netshop.impress.co.jp/node/7460

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監修者
片岡弘一
片岡弘一

shopi labメディア運営統括・クリエイティブディレクター ウェブ・コロ株式会社 代表取締役

Web/SNSマーケティング、EC集客のスペシャリスト。
「ECから未来市場を共創する」をスローガンに、年間600件以上の相談実績のあるEC構築サービス「Shopi Lab」の共同事業責任者。
前職では某Web制作ベンチャー企業に就職し、Webマーケティング部門を立ち上げ事業部長として就任。
その後、独立し当時はWeb制作、Webマーケティングをメイン事業としていたが、コロナの時期より広告関連の売上が下がり、Shopify含むEC事業に事業転換。
顧客の成功を共に考えるEC事業のスペシャリストとして、EC制作だけでなく、伴走支援サービスとしてECコンサルティング、PR、広告、CRM、MAなどEC集客を網羅できる知見をもつ。
Shopify/D2C/EC専門メディアの運営から得た知見を活かし、最新情報を含む多くのEC運営ノウハウを提供することが可能。

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