ECサイトとネットショップは別物？その意味や仕組みまで徹底解説

昨今の新型コロナウイルスのパンデミックによる外出自粛の影響により、人々の消費行動は大きく変化しました。
そんな中、オンラインでショッピングができる「ECサイト」の利用者が増えています。

消費者は気になった商品の価格・機能をインターネット上の比較（口コミ）サイトやSNSなどでチェックし、購入するという流れが主流になってきているのです。これにより、大手・中小に関係なく、ECに参入する事業者は年々増加しています。

さらに、実店舗を構える必要がなく、世界中のインターネットユーザーへ向けてビジネス展開できることから、一般ユーザーの参入も見られるようになりました。

このように、ECサイトはここ数年でとても身近な存在になりましたが、その言葉の意味をはっきりと理解なさっている方は少ないのではないでしょうか。

特にインターネットでのショッピングに関連する言葉は「ECサイト」以外にも「ネットショップ」「ネット通販」など、たくさんのものが乱立している状況です。

そこで今回はECサイトの正しい意味を解説していきながら「ネットショップ」との違いについて詳しく解説していきます。

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そもそもECサイトとは何か？

ECサイトとは「Electronic Commerce（電子商取引）」の略称でインターネットを使って商品・サービスを販売・購入するウェブサイトのこと。

電子商取引は「Eコマース」と呼ばれることもあり、オンライントレードやネットオークションなどの、インターネットを介して行われる契約もこれに含まれます。

ECサイトを利用する際には、インターネットに接続できるパソコンやスマートフォン、タブレットを使ってサイトにアクセスし、気に入った商品をカートに追加して注文することで、どこにいながらでも手軽にその商品を購入することができるのです。

なお、ECサイトにはいくつかの種類があり、大まかに「モール型」「自社サイト型」の2つに分類されます。

モール型はAmazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングといったモールに出店するタイプのECサイトです。

ここでは、モールが提供するシステムを利用して、決済に関連する業務もモールが代行します。
すでにECショップのひな型や店舗を管理するシステムが整っているため、手軽に自社商品をインターネット上で販売したい方におすすめです。

モール型ECサイトの例

Amazon

モール型ECサイトの代表格といえば「Amazon」が真っ先に挙げられるでしょう。

世界規模での展開を行うAmazonは利用者数が非常に多く、検索性の高さやシンプルな操作性により、一度は使った経験があるという方も多いのではないでしょうか。

一つの商品から出品できることや同一の商品がすでに出品されている場合に在庫数・価格などを入力するだけで販売開始できる手軽さが特徴です。

楽天市場

日本最大級のモール型ECサイトと言えば「楽天市場」で間違いないでしょう。

楽天ポイントという独自のポイント制度や楽天カードに代表される関連サービスを利用するユーザーからの高い支持を得ています。

Yahoo!ショッピング

Yahoo!JAPANが運営する「Yahoo!ショッピング」も日本を代表するモール型ECサイトの一つ。

圧倒的なアクセス数を誇るYahoo!JAPANから、直接遷移できるということもあり、抜群の集客力を持つECサイトです。

ZOZOTOWN

8,000以上ものファッションブランドが参入する「ZOZOTOWN」はファッションに特化したECサイトです。これまでのモール型ECサイトとは異なり、カラーリングやサイズでも検索をかけることができます。

もう一方の自社サイト型は文字通り、自分でECサイトを構築することです。

さらに細かく分類すると、ゼロの状態からサイトを立ち上げるパターンや「ECサイトを構築するツール」「ショッピングカートサービス」を活用してサイトを構築するパターンが挙げられるでしょう。

イチから、ECサイトを立ち上げる必要があることから、初めての方にとってはややハードルが高いかもしれません。また、モール型とは違い、決済システムやセキュリティシステムも自分で管理しなければならないため、業務にかかる工数は多くなりがちです。

その反面、自由度は非常に高く、サイトのデザインはもちろん、機能面のカスタマイズもし放題。
こだわったECサイトを構築したい方にはぴったりな方法と言えます。

自社サイト型ECサイトの例

ユニクロ

日本国内の自社ECサイトの代表格には「ユニクロ」が挙げられます。
パソコンやスマートフォンはもちろん、専用のアプリからも商品を購入することが可能です。

また、ユニクロでの店頭受け取りやコンビニでの受け取り、コーディネイトに合わせたおすすめ商品のピックアップなどの、独自の機能も搭載しています。

無印良品

ブランドイメージに合った、独自のデザインが特徴的な「無印良品」。

商品が購入できるのはもちろん、コラムや動画などのオリジナルコンテンツで利用者を楽しませる工夫がなされています。

ニトリ

あらゆるデザインの家具を取り揃える「ニトリ」は検索における柔軟性が最大の特徴です。

具体的にはサイズや素材、デザインや手洗いの可否といった、独自の検索項目が設けられています。
購入できる商品だけでなく、ECサイトも「お値段以上」の価値を提供してくれるでしょう。

アップル

新しい商品が発表されるたびに話題を集める「アップル」も独自のECサイトを運営しています。
ECサイトでは、アップル製品の下取り価格を計算して、商品を購入する際の割引価格を算出することが可能です。

なお、初心者さんが手軽に自社のECサイトを構築することができる「Shopify」といった便利なプラットフォームもあるので、気になった方はぜひ利用してみてください。

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ECサイトとネットショップの違い

それでは、ECサイトとネットショップにはどのような違いがあるのでしょうか。

結論から言うと、両者に明確な違いはありません。

基本的にネットショップもインターネットを使って、商品やサービスを売買するサイトのことで、ECサイトとほぼ同義です。似たような意味合いを持つ「オンラインショップ」「ネット通販」も同じ意味と捉えていただいて問題ありません。

ただ、あえて違いを挙げるとするなら「利用者」「運営者」どちらの視点でサイトを呼ぶかで名称が変わる点でしょう。

サイトの設計者や開発者、運営者はあらゆるWebサイトと区別するために、商品やサービスを売買するサイトのことをECサイトと呼ぶことがほとんどです。

一方でECサイトを利用するユーザーは実店舗でのショッピングとインターネットでのショッピングを区別するために、先述した「ネットショップ」「オンラインショップ」と呼びます。そのため、利用者側は「ECサイトで買い物をする」というように表現することはあまりありません。

まとめると、言葉そのものはほぼ同じ意味を持つものの「利用者」「運営者」で呼び方が変わると認識していただければ大丈夫です。

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ECサイトは何のために作るのか

ECサイトを開設する際の動機として、最もよく挙げられるのが以下の3つです。

• インターネットを使って手広くビジネス展開したい
• 実店舗を持たずに商品・サービスを販売したい
• 会社のコーポレートサイトと別にECサイトを立ち上げる

大前提として、ECサイトを開設する目的は商品の販売により、売上・利益を上げることです。
このとき、企業のブランディングや知名度のアップが目的だった場合はカート機能や決済機能は不要でしょう。

また、ECサイトを開設するメリットは以下の通りです。

場所や時間の制約を受けない

先述したように、実店舗を持つ必要がないECサイトでは、24時間いつでも商品の販売ができます。
インターネットに接続できる環境さえあれば、利用者はパソコンやスマートフォン、タブレットから商品を購入できるのです。

インターネットを閲覧する時間帯は利用者の生活スタイルによって異なるため、いつでも商品の売買が行えるECサイトは大きな魅力と言えます。

世界中にビジネス展開できる

世界を相手に商品を販売できるのもECサイトの大きな強みでしょう。運営するECサイトを外国語に対応させる必要があるものの、グローバル・マーケットでのビジネス展開が可能です。

一部の日本製品は海外で高い評価を得ている場合があります。高い品質を誇る化粧品や家電、伝統工芸品といった商品は非常に人気が高く、海外ユーザー向けに販売を行えば、大きなビジネスチャンスになり得るでしょう。

その場合は商品を発送する際に利用する配送サービスも重要になります。

固定費を削減できる

実店舗で商品を販売する場合、テナントを借りる際の賃料や水道光熱費、さらには従業員の人件費などのコストがかかることになります。

これらのコストは店舗数を増やしていけば比例して増えていき、毎月の固定費だけでもかなりの出費になるでしょう。ビジネスが軌道に乗っている状況ではいいかもしれませんが、景気が悪化し売上が下がってしまうと、経営上のリスクを背負うことになります。

その反面、ECサイトは実店舗を運営する際のコストを大幅に削減でき、少人数体制での運営が可能です。最近では、便利なプラットフォームの登場により、月額でいくらか支払えば、手軽にECサイトを開設できるようになっています。

ある程度の出費を事前に予測できる、初期費用をグッと抑えられる、という意味でもECサイトはおすすめです。

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ECサイトの市場規模

それでは次にECサイトを取り巻く現状を解説していきます。

経済産業省が発表した、令和2年（2020年）の国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模の報告書を見ていきましょう。

※出典：経済産業省「令和２年度 産業経済研究委託事業（電子商取引に関する市場調査）報告書」

調査結果によると、物販におけるBtoC-EC市場規模は前年（2019年）の約10兆円から増加し、約12兆円となっています。

例年と比べてみても、2020年の伸び率はとても大きく、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う、行動制限がこの結果を後押ししていると考えられるでしょう。巣ごもり消費により、楽天市場やAmazonなどのECサイトでショッピングを行うユーザーが圧倒的に増えているのです。

また、専門性の高いECサイトのニーズも高まっており、これらも市場規模拡大の要因と言えるでしょう。

さらに、ECのオムニチャネル化も大きな影響を与えています。

オムニチャネルとは、ECサイトの運営者と利用者の接点であるチャネルをWebサイトだけでなく、メールやスマートフォンのアプリといったオンラインでの接点を通して、商品の購入をアプローチすることです。

例えば、ECサイトで購入した商品をコンビニで受け取れるようにするサービスやECサイトでのポイントを実店舗でショッピングする際にも使えるようにするサービスが挙げられます。

ECサイトで購入した商品が自宅で受け取れる、といった一連の流れも今では当たり前になっており、これまでインターネットで商品を購入したことがない層の利用者も増えている状況です。

また、ここ数年のSNSの流行やスマートフォンの普及もECサイトに大きな影響を与えています。
実際に楽天市場の流通総額における、スマートフォンやタブレットなどのモバイルでの利用率は70％を上回りました。今後もECサイトはスマートフォン対応への移行が進んでいくでしょう。

この他にも動画投稿サービスをECに活用する動きが見られ、アメリカではVコマース（VR技術を使って商品やサービスを売買するオンラインショッピング）が一般的になっています。

なお、日本のBtoC におけるEC普及率は全商取引の10％に達しておらず、海外に比べても低い状況です。しかし、裏を返せば、日本国内でのEC市場はまだまだ伸び代があると考えられるでしょう。

たくさんの事業者が参入してきているとは言え、今からでも勝機はあります。
EC市場に参入するには、今が絶好のチャンスです。

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ECサイトの仕組み

ECサイトで商品を販売する仕組みはとてもシンプルです。

運営者は販売したい商品の画像や紹介文、値段などの詳細な情報をECサイトに掲載。
利用者はその情報を閲覧して、気に入ったものがあれば、購入ボタンを押して決済します。
決済処理が完了すれば、運営者は注文された商品を発送することで取引は終了です。

ちなみに、購入した商品がデータ上のものだった場合は利用者が商品をダウンロードすることもあります。
その際たる例は音楽ファイルや動画ファイルなどです。

このようにECサイトの仕組み自体はとても簡単ですが、運営者は商品が売れるようにきれいな商品写真を使ったり、サイト全体の見栄えを良くしたり、利用者が購入しやすいように便利な機能を搭載したりと、工夫が必要になります。

商品がコンスタントに売れるようになれば、在庫管理や仕入れ先との連携、配送サービスの充実化などの業務が発生することも。

利用者にとって使い勝手がいいECサイトを構築することはもちろん、運営側の負担も軽減できるよう、機能の見直しも図っていくと良いでしょう。

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ECサイトに求められる機能

先ほどもお伝えした通り、自社型ECサイトを開設する場合は、利用者がショッピングする際に必要な機能を自分で搭載しなければなりません。

ここからは、自社型ECサイトを運営する際に必要な機能をご紹介します。

ショッピングカート機能

ECサイトでまず、必要になるのが「ショッピングカート機能」。

ショッピングカート機能とは、利用者が購入したいと考えた商品の「購入ボタン」をクリックした際にそれらの商品をひとまとめにする機能です。欲しい商品をいくつかカートに追加した際には、まとめて決済が行えます。

なお、商品をカートに追加したとしても、決済までの流れが複雑だと、購入に至らず離脱されてしまうことも。
これをネットショップ用語で「カゴ落ち」と呼びます。

運営者は購入率を上げるために使いやすいカート機能を導入しなければなりません。
詳細は後述しますが、利用者に「どうすればいいのかわからない…」そう思わせないよう、シンプルなシステムを構築するようにしましょう。

決済機能

商品の代金を支払う際に必要になるのが「決済機能」。

ECサイトに導入される決済機能はクレジットカード支払いやコンビニ支払い、代引きがほとんどです。
決済ができなければ、そもそも商品を購入することができないので、選択できる決済方法はいくつか用意しておくと良いでしょう。

ただし、決済方法も闇雲に増やしては、余計に手数料がかかってしまいます。ペルソナとして設定したユーザー像が日頃、どんな決済を行なっているか、しっかりと調べたうえで、機能を導入しましょう。

受注管理機能

利用者が決済した商品をスムーズに配送できるように管理するための機能が「受注管理機能」です。

受注管理機能を導入すれば、何がいくつ購入されたか、どこへ発送すればいいのかを管理できるようになり、確実に利用者へ商品を送ることができます。発送関連のトラブルはECサイトに付きものなので、必ず導入するようにしましょう。

また、受注管理機能は商品がどれくらい売れたかをチェックする機能としても便利です。
売れ筋商品は在庫を増やしたり、逆に人気がない商品は在庫を減らしたりと、有効活用してみてください。

メール配信機能

ECサイトに登録していただいた利用者にメールを配信する機能は「メール配信機能」と呼ばれます。

利用していただいたユーザーに向けて、新しい商品のリリースやおすすめ商品のお知らせをメールマガジンとして配信することで、ファン化を促すことが可能です。これ以外にも、コラムといった読みものを配信してみるのも良いでしょう。

また、利用者が誕生日の月にはクーポンを送ったり、メールの文面に利用者の名前を入れる機能を導入したりすれば、リピーターになってもらいやすくなります。

セキュリティ機能

「セキュリティ機能」は不正アクセスや情報漏洩から、あなたのECサイトを守るための機能です。

利用者の個人情報がちゃんと管理できているかは、ECサイトの信用問題にも繋がります。
ここでは、顧客情報を暗号化して管理できるシステムを導入しましょう。

また、スタッフが誤って個人情報を公開してしまう、といった人為的なミスも十分に起こり得ます。
顧客の情報を取り扱う際のマニュアルを作っておけば、より安全です。

集客機能

最後に「集客機能」を見ていきましょう。

これは文字通り、集客を促すための機能でプロモーションや広告に費用をかけずに、ECサイトの認知度を上げる機能のことです。SEO対策を強化する機能を導入しておけば、あなたのECサイトを検索上位に表示させられることができます。

その他にも、コラムや特集記事などのコンテンツを充実させる機能も搭載すれば、より集客を促すことが可能です。

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ECサイトを始める際のカートの選び方

前項でも解説したように、商品の購入に直結するショッピングカート機能の導入はECサイト運営の肝と言えます。

次にカート機能を選択する際に押さえておきたいポイントを見ていきましょう。

事業規模・業態

まずは運営するECサイトの「事業規模・事業形態」に重きを置いて考えてみましょう。

例えば、年商数億円規模のECサイトを目指しているのであれば、ブランディングや認知度の向上を狙うという意味でパッケージによるカートの導入を推奨します。

逆に小規模なECサイト運営を行うなら「ASPカート」がぴったりでしょう。
ASPカートは低コストでの導入が可能で、最低限必要な機能を一括で導入できます。

そして、あなたが運営するECサイトがどのような業態か、しっかりと念頭に入れておきましょう。
この部分を疎かにしてしまうと、思うような集客が見込めない可能性があります。

商品のブランディング

ECサイトで取り扱う「商品のブランディング」もカート選びの基準になります。
ファッションやコスメ、食品など、それぞれのブランドイメージに合った、カートを選ぶようにしましょう。

また、アレンジの幅が広いカートもあるので、カスタマイズ性を重視したい方におすすめです。
逆にシンプルなもので構わない、という方は導入コストが低く済ませるものを選べば大丈夫。

オプション機能

「オプション機能」には、スマートフォン対応の可否や定期購入を選択できるか、などが挙げられます。

例を挙げると、日用品を販売するECサイトでは、定期購入を選択できるボタンや毎回の支払いをラクにするためにクレジットカード決済を選択できるボタンを設置するべきでしょう。

また、利用者が快適にショッピングできるよう、スマートフォン表示に対応した機能も導入すべきです。
特に最近はパソコンよりもスマートフォンやタブレットといった、モバイルの利用率が圧倒的に増えており、上述したオプション機能は最低限搭載することが推奨されます。

決済手段

ECサイトに導入される決済手段は主に以下の5つです。

• クレジットカード決済
• コンビニ決済
• 代引き決済
• 後払い決済
• 外部ID決済

この中で「クレジットカード決済」「コンビニ決済」「代引き決済」は必ず抑えておきましょう。

「後払い決済」は利用者が商品を受け取った後に贈られる振り込み用紙で代金を支払う方法です。
利用者からすると、必ず商品を受け取れるという意味で安全な決済方法ですが、運営者からすると万が一、代金を振り込んでもらえなかった場合に負債を抱えるリスクが生じます。

最後の「外部ID決済」はAmazonや楽天市場に登録している会員情報と連携して、代金を支払う決済方法です。
決済を行う際にはAmazonや楽天市場の会員情報が参照されるので、住所登録やクレジットカード情報の登録は省略できます。

ECサイト利用者のほとんどはAmazonや楽天市場のどちらかは会員登録しているので、多くの新規顧客を獲得したい方は外部ID決済の導入を検討してみてください。

システムの稼働

導入したシステムが正常に動作しなければ意味がありません。そこで、システムが安定して稼働するかどうかもしっかりとチェックしておく必要があります。

ここで注意すべきポイントはサービスを提供する企業が安定しているかどうか。
と言うのも、運営企業の経営が安定していないと、突然サービスの提供を終了する可能性があるからです。

仮にサービスの提供が終了した場合、別のカート機能へ移行する作業が発生し、これが想像以上のリソースを要することになります。

導入費用

カート機能の導入にかかるコストも必ず確認しておきましょう。

カート機能には無料版と有料版があります。

無料版は大幅にコストを削減できる代わりに機能制限がかけられており、有料版はお好みに応じて自由にカスタマイズできる機能が充実していることがほとんどです。とにかく初期費用を抑えたいという方は無料版がおすすめ。

有料版を選んだとしても、月額数千円程度で利用できるものが大半なので、その場合はサーバーの容量やカスタマイズ性も加味して、比較してみてください。

集客サポート

ECサイトを開設したばかりの頃は集客の面で大きな課題を抱えていることが多いと思います。

そこで、注目していただきたいのが「集客サポート」の有無です。
集客機能やサポートが充実したカート機能を導入すれば、マーケティングにかかる工数を削減できます。自力で利用者を集めるリソースが確保できない場合にぴったりです。

独自ドメインの取得

カート機能の中には、独自のドメインを取得できるサービスがあります。

ドメインは「https://」のあとに続く英数字の羅列で、言わばインターネットにおける住所です。
独自のドメインを持つことは、ECサイト運営において推奨されており、サイトの信頼性を上げるために一役買います。

なお、独自のドメインを取得できないカート機能の場合、ECカートのサブドメインになることが多いです。

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失敗しないECサイトの構築・運営方法

それでは最後にECサイトを構築・運営する手順・方法を解説していきます。
必要な業務を事前に抑えて、スムーズにECサイトの運営を始められるようにしましょう。

なお、ECサイトの構築については、ASP（Application Service Provider）という、インターネット上のサービスを利用する方法を例に解説します。

ECサイトの構築手順

ショップ作成

まずはショップの名前や企業情報、利用案内やお問い合わせ先などの基本情報を登録して、ECショップを作成します。

デザイン制作

次にECショップのトップページやロゴ、バナーなどのデザインを行います。
販売する商品のイメージに合った、デザインを作りましょう。

決済設定

ECサイト内で選択できる決済方法を設定します。
このとき、手数料の設定も併せて行うようにしましょう。

配送設定

次に行うのは配送における設定です。
ここでは、配送料金や利用する運送会社も設定します。

商品登録

ECショップに出品する商品の登録を行います。
開設したあとも新しい商品をリリースした際には、随時登録する必要があります。

特定商取引法の表示

ECサイトを運営する際に重要になる「特定商取引法」も必ず掲載するようにしましょう。
これがなければ、ECサイトを運営することができません。

なお、ここでは自分で一からECサイトを構築する手順を解説しましたが「Shopi Lab」に代表されるプロの力を借りるのも手です。ECサイトの運営が初めてで何をすればいいかわからない、という方はぜひ利用してみてください。

ECサイトの運営方法

商品管理

ECサイトを運営する際は商品の仕入れや在庫管理、データ管理など、一連の商品管理を行う必要があります。
商品が注文されたときには迅速に出荷作業を行い、在庫が不足しないよう管理しましょう。

サイト管理

サイト管理はECサイトへの商品の登録や情報の更新などの一連の業務が挙げられます。

特に情報の更新はECサイトが正常に運営されているかを示すものなので、季節に応じたイベントや特集ページなどの情報を積極的にリリースしていきましょう。

サポート業務

利用者からの問い合わせや質問、クレーム対応などがサポート業務に含まれます。
ECサイトは実店舗と違い、直接利用者とのやり取りが行えないため、とても重要な業務です。

売上管理

ECサイトの売上管理も必要な業務の一つです。

具体的には入金確認や販売管理が挙げられますが、銀行振込を導入している場合は銀行口座の確認。
クレジットカード決済を導入している場合は決済システムを介した入金チェックなどを行います。

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まとめ

ECサイトはインターネットが普及する現代において、最も効果を得やすい販売方法の一つかもしれません。

最近では、当たり前になったECサイトの市場は今でも拡大し続けており、今後も大きな成長が見込めるでしょう。ECサイトのことをあまりご存じでなかった方も今回の記事を通して、ECサイトの知見を深めていただければと思います。

また、将来的に自分のECサイトを開設してみたいという方は当記事を参考に利用者だけでなく、運営者も使いやすいECサイトを構築してみてください。今回の記事があなたの役に立てれば幸いです。