以前、不動産の情報を集めるためには、不動産情報サイトや雑誌からが主流でした。しかし昨今ではSNSの利用者が急増し、不動産との相性も良いということで、情報発信する際にSNSを用いる会社が増加しています。
例えば、賃貸物件の内観写真を投稿する時、Instagramを活用することで多くのユーザーに見てもらえる機会があり訴求できます。
この記事では、Instagramを含めるSNSアカウント運用のメリットや活用事例など紹介しています。ぜひ参考にしてください。
目次
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住宅・不動産業界でSNSマーケティングが注目される背景とは
住宅や不動産業界では、SNSマーケティングが注目されています。積極的にSNSマーケティングを活用する企業が増えているので、気になる方もいるかもしれませんね。
ただ、SNSマーケティングが住宅や不動産業界で注目されるようになったのには理由があります。
主な背景は、以下のとおりです。
- 情報収集する方法の変化
- 広告費用の削減によるもの
- コロナの影響によるもの
それぞれの特徴を確認していきましょう。
背景① 情報収集する方法の変化
TwitterやInstagram、FacebookなどのSNSは、若い人が使用するものといったイメージがありました。
しかし、消費者庁の調査によると、15~29歳の4割以上がSNSを通じて情報を得ていることが分かっています。今やSNSは若年層だけではなく、中年層も積極的に使用しているのです。
住宅や不動産業界でSNSマーケティングを活用すれば、中年層にアプローチできます。特に住宅の販売を目的としている場合は、中年層をターゲットにしていることも多いでしょう。住宅や不動産業界で効率よく情報発信するには、企業は消費者へのアプローチ方法を適用させていく必要があるのです。
背景② 広告費用の削減によるもの
住宅や不動産業界の広告は、雑誌やテレビなどマスメディアが主流でした。しかし、TwitterやInstagram、FacebookなどのSNSが一気に普及したことにより、企業は直接消費者にアプローチできるようになったのです。
SNS広告はマスメディア広告に比べると、費用を抑えられるメリットがあります。また、SNS広告は消費者の動線が分かるので、どこで離脱したかも一目瞭然です。
それらを分析して改善していけば、より高い効果を見込めます。コスト削減に加えて、高い効果が見込めることが注目を集めている要因になっていることが考えられます。
背景③ コロナの影響によるもの
新型コロナウイルス感染症の蔓延により、大々的に内見を行うのが難しいと考える企業も少なくありません。特にコロナが爆発的に蔓延した期間は、非対面による営業が推進されていました。このような時代の流れを受けて、インターネット上でのアプローチを検討する企業が増えたのです。
たとえば、Instagramは画像を投稿すれば物件のイメージを伝えられます。Twitterは文字情報による発信に強みがあるので、キャンペーンやセール情報などを投稿する方法もあります。SNSマーケティングの注目理由のひとつには、コロナの影響によるものが大きいとも考えられています。
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住宅・不動産業界がSNSを活用するメリット
最近SNSは、マーケティングに欠かせないツールとなっています。不動産会社がSNSを使うメリットについて、詳しく見ていきましょう。
画像から内観や外観の情報をアピールできる
InstagramなどSNSの最大のメリットは、写真や動画を投稿することで視覚から訴求できることです。
例えるなら「カタログ雑誌」のような感覚です。賃貸物件なら内観の写真だけでなく、外観や部屋の間取りを全体的に公開できます。また、動画もアップできるため、ユーザーにより鮮明な物件情報を提供できるのです。
同じ住宅・不動産業界だったとしても、企業のアカウント運用によっては、投稿のデザインや色合い、キャラクターなど、イメージは大きな違いがあるというもの。ユーザーに企業の雰囲気を継続的にPRするためにも、SNSを使うことはメリットです。
不動産購入希望のユーザーと繋がりやすくなる
不動産を買いたい顧客と接点になる場所は、情報検索サイトや情報誌、店頭などがあります。
SNSを利用するとユーザー数が多いため、ターゲットの窓口が広がり、なんとなく住宅や不動産に興味があるユーザーと繋がりやすい環境になります。加えて、プロフィールページから自社HPに遷移することもできるので、ユーザーはスムーズに情報を得られるというもの。
よって、これから不動産を購入希望のユーザーに、たくさんの情報を与えられるのはメリットです。
いろいろな年齢層にブランディンができる
住宅・不動産を直接購入してもらうためだけに、アカウント運用をする訳ではありません。
若い世代にもSNSに投稿することで自社ブランドの雰囲気を伝えられ、将来的に顧客になってもらうことができます。おしゃれな物件が投稿され続けていれば「ここの企業はセンスが良い」という風なイメージに繋がります。
よって、今は若い年齢でも将来結婚して家を購入したい歳になったら、好感度の高い企業に依頼しようと考えるものです。不動産業界がSNS運用で成果が出るのは、中期〜長期的と認識しておきましょう。
SNS機能で物件情報を発見してもらえる
物件がどこにあるのかは大事な情報です。SNSでは、ハッシュタグや位置情報の検索機能を使うことで、ユーザーに投稿した物件情報を発見してもらいやすくなります。
投稿した時に位置情報などを付けられるので、便利な機能がSNSにはあります。
広告がたくさん拡散される可能性がある
SNSの最も大きな特徴として、投稿した内容を拡散できることです。
もし、たくさん拡散されたとしたら多くのユーザーに投稿を見てもらえます。たくさん拡散されるようにするためには、ユーザーから関心を集められるような写真や動画、内容など戦略を立てて投稿し続けることです。
フォロワーが増加することで、拡散される可能性が高まります。
コミュニケーションが取りやすい
SNSはユーザーと近い距離でコンタクトが取れるツールです。DMやコメントなどで、発信者に直でコミュニケーションが取れるため、不動産業界でもその機能を使って新規客を得ていることが多いです。
例えば、投稿した物件を気に入ったユーザーは何かしらアクションをすることで、こちらから連絡をして話を進められます。
ホームーページだと、資料請求したり、電話をしたりしないといけないので、手間がかかるというもの。SNSの場合は、ユーザーの購買欲が高まっている状態で、すぐにやり取りできるのがメリットです。
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住宅・不動産業界がSNSを活用するデメリット
住宅や不動産業界では、SNSマーケティングに注目が集まっています。また、SNSマーケティングは、従来のアプローチと比べると多くのメリットがあるので積極的に活用する企業も多いです。
ただ一方で、デメリットもいくつかあるので注意しなければいけません。住宅や不動産業界がSNSを活用するデメリット には、次のようなものがあります。
- 運用コストや手間がかかる
- SNSごとに需要が異なる
それぞれのデメリットを確認していきましょう。
デメリット① 運用コストや手間がかかる
当然のことながら、SNSを運用する場合は定期的に投稿をしなければいけません。また単に投稿をするだけでなく、消費者の興味を引くような内容を考えなければいけないので、時間がかかります。
担当者が慣れていないと残業が増えることもあるでしょう。SNSを自社で運用する場合は、運用コストや手間がかかることを覚えておきましょう。
デメリット② SNSごとに需要が異なる
SNSの種類によって消費者が求めていることは異なります。
たとえば、Instagramであれば、おしゃれな画像を求めるユーザーが多いです。
一方、Twitterは文字による情報が強みであるため、隙間時間にサクッと読める内容がおすすめです。
どんなに優れたコンテンツや有益な情報であっても、ユーザーとの需要が合致していなければ興味を引くことはできません。この点をしっかり理解したうえで、SNSを運用する必要があります。
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SNSを活用した住宅・不動産の3つの主な集客方法と特徴
ここからは、SNSを使った3つの集客の仕方、特徴について紹介していきます。
自社アカウントの発信
SNSを使った1つ目の集客の方法は、自社アカウントを運用して発信していくことです。
SNSは無料でアカウントを作成できるのがメリットで、自社の商品やサービスを継続的に訴求していくことができます。また、不動産の展示会や何かイベントがある時などは、投稿することで多くのユーザーに告知できます。
DMなどからコミュニケーションも取れるので、ファンを獲得するためにもマメにコンタクトを取っておくと良いでしょう。
広告配信
2つ目の集客の方法は、広告配信です。
SNSの公式で広告配信サービスが行われていて、目的に合わせて居住地や年齢、性別、興味など細かくターゲットを絞ってくれます。費用によって広告を流す回数を調整できるので、需要に合わせた配信ができます。
インフルエンサーマーケティング
最後3つ目の集客の方法は、インフルエンサーに依頼して行う「インフルエンサーマーケティング」です。
フォロワーをたくさん抱えているインフルエンサーに依頼し、自社商品を代行でPRしてもらうやり方は、自社アカウントでフォロワーを増やさなくても、インフルエンサーは既に多数のフォロワーがいるので、マーケティング効果は短期で得られるというもの。
インフルエンサーマーケティングを成功させるためには、自社サービスと相性の良いインフルエンサーを起用することです。
自社サービスとインフルエンサーの相乗効果で、ユーザーに強く宣伝することが可能になります。
結果的に「いいね」やフォロワーが増えて集客に繋がっていきます。
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各SNSを活用した成功事例
SNSの特徴によって集客法に違いがあるので、それぞれの特性を活かして運用した方がマーケティング効果は高まります。
各SNSの特徴と活用事例を見ていきましょう。
写真や動画など、視覚的な宣伝をしたい時に向いているSNSです。
インスタ映えするキレイな画像を見たいユーザーが多くいるので、「こんな素敵な家に住んでみたい」と魅了できるような投稿ができると良いです。そのため、Instagramを活用する時に向いているのは、デザイナーズマンションや、おしゃれな物件になります。
普通の物件と異なり、デザイン性が優れている住宅ならInstagramをおすすめします。
短い文章の投稿で拡散力が圧倒的なのはTwitterです。
「リツイート」という機能があり、他の人が投稿した内容を自分で再投稿できます。たくさんのユーザーから共感されたり、魅力的だと判断されたりしたら、リツイート数が上がり、多くの人に見られることになります。ユーザーから「いいね」が多い投稿も、拡散力は高いです。
したがって、自社の宣伝だけではなく、短い文章でユーザーとコミュニケーションを取れるような投稿をする際におすすめです。ユーザーとの距離を縮めやすい特徴があると言えます。
他のSNSに比べるとFacebookを利用している人は年齢層が高く、機能も充実しており情報量がたくさんある所が特徴的です。若い世代の利用者は少ない傾向にありますが、年齢層が高いユーザーからは人気のあるSNSです。
企業アカウントページには、会社の地図や詳しいデータも載せることができて、Facebook以外のSNSと比べても、たくさんの情報がアップできます。
そのため、年齢層が高い人にリーチしたいなら、SNSはFacebookを選んで運用した方が良いです。
YouTube
SNSの中でも動画に特化しているのがYouTubeです。画像や文字だけの投稿に比べて、言語や動画で訴求した方が効果的と言えます。制作した動画は、別のSNSへ広告として配信もできます。
YouTubeは世界的に利用されているサービスなので、ユーザーも凄まじい数です。制作には手間がかかりますが、質の良い動画を配信することで、たくさんのユーザーにPRできるのはYouTubeの強みです。
よって、動画制作に力を入れて多くの人に訴求するならYouTubeを選択しても良いでしょう。
Instagramを活用している企業
実際にInstagramを使っている住宅・不動産会社の成功事例を見ていきましょう。
グッドルーム[goodroom]

おしゃれなデザイナーズやリノベーションされた物件と、ホテル、オフィスなどの賃貸を専門にしているお部屋探しサイトの「グッドルーム」のアカウントです。
写真のクオリティが高く、ほとんどの物件がオシャレなので、フォロワー数が16万人以上と注目を集めているアカウントです。
また、間取りと物件の内観写真を複数投稿し、分かりやすい説明文が載せられているので、直接物件を見ていなくても把握しやすい内容になっています。
Woman.CHINTAI

女性向け一人暮らし専門の賃貸物件サイト「Woman.CHINTAI」のアカウントです。
通常の不動産会社の投稿と違って、物件の写真を載せるのではく、イラストでファッションコーデや街の雰囲気、交通や周辺の利便性など紹介しているのが特徴的です。
イラストを描いているのはInstagramで人気の高いイラストレーターで、フォロワーを既に多く抱えているため、インフルエンサーマーケティングの運用にもなっています。
Instagramでは物件の紹介をせずに、実際にその街に住んだ時のイメージを伝えて、自社サイトに遷移させるのが目的。Instagramとインフルエンサーを上手く活用した成功事例と言えるアカウントです。
積水ハウス株式会社

住宅の写真がたくさん投稿されている「積水ハウス」のアカウントです。素敵な家具や美味しそうな料理を並べて、実際に住んだらこんな感じと想像しやすい投稿をしています。投稿されている写真は全てレベルが高く、まさしく「インスタ映え」しているものばかりです。
Instagramでフォロワーや集客を増やすなら、ユーザーが想像しやすく共感できるような投稿が必須です。写真を見た時に「将来はこんな家に住むぞ!」と多くのユーザーに思ってもらうことがInstagram広告では大事になります。
Twitterを活用している企業
スーモ

引用元:@suumo /Twitter
株式会社リクルートが運営する不動産情報サイト「SUUMO」のキャラクター「スーモ」のTwitterアカウントです。
不動産情報サイトのSUUMO公式アカウントのTwitterとは異なり、イメージキャラクターのスーモが、日頃体験したことや思ったことなど、つぶやいている投稿になります。
スーモはCMなどに出ていて、とても人気のあるキャラクターであり、グッズまで売られている程です。投稿されている内容は不動産業に関係ないもので、季節に合ったイベントの感想や日常のつぶやきになりますが、SUUMOのイメージアップには繋がっています。

スーモは、SUUMO公式アカウントのTwitterもリツイートしていたりするので、ユーザーを公式HPに遷移するため効果的にアクションしています。キャラクターを取り入れることで企業の好感度アップ、さらにTwitterから集客に繋げている成功事例です。
オープンハウス

総合不動産会社の「オープンハウス」のTwitterアカウントです。
オープンハウスもTwitterのアカウントが公式アカウントと、こちらで紹介しているゆる運用の2つあります。
ゆる運用のアカウントは、オープンハウスがスポンサーの野球チームに関する内容を、主に投稿しています。ゆる運用のプロフィールページには、公式HPのリンクを載せていて、公式アカウントのツイートも拡散し、きちんと自社へ誘導できるようにしている事例です。

Facebookを活用している企業
アパマンショップ

不動産賃貸の仲介を行っている「アパマンショップ」のFacebookアカウントです。このアカウントでは住みたい街がテーマになっていて、住む街の情報として全国の写真を載せてツイートしています。

投稿の内容には、アパマンショップが運営している住宅検索サイトを載せて、サイトから街の詳細を知ることが可能です。イベント情報もFacebookで投稿しており、公式HPへ遷移できるようにしっかり運用されています。
三井不動産

日本で最も大手の不動産会社「三井不動産」のアカウントです。
このアカウントで投稿されている内容は、三井不動産の施設やお店、イベントを紹介しているものが多いです。

クオリティの高い写真がたくさん投稿されており、説明文も詳しく丁寧な内容になっています。
写真も素敵で文章も読み応えがあることから、フォロワーが多いアカウントです。
リノベる。

リノベーションのサービスを行っている「リノべる。」のアカウントです。
このアカウントでは、イベントの告知やメディア掲載の情報を主に投稿しています。
他にも、不動産のSNSでよく投稿されている物件の紹介や、事例なども配信しており、さまざまな情報を得られるアカウントになっています。また、Facebookだけでなく、Instagramのライブやイベントなどに誘導しているのも特長です。

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SNSを活用して集客をする際に意識すべきポイント
SNSをただ投稿しているだけで効率の良い集客ができるとは限りません。意識しておきたいポイントがあるので紹介していきます。
ターゲットと相性の良いSNSを活用する
SNSにはいろいろ種類がありますが、ターゲットと相性の良いSNSを選ぶことが大事なポイントです。
具体的には、おしゃれなデザイナーズマンションを宣伝したいならInstagram、年齢層が高いユーザーに注文住宅を宣伝したいならFacebook、という選択です。
性別や世代の違いで好むSNSはそれぞれあります。よって、ターゲットがどのSNSを多く利用しているか、リサーチしておくと良いでしょう。
頻繁に発信してコミュニケーションを図る
SNSを使ったマーケティングは、常に投稿を続けていく必要があります。ユーザーから関心が集まった投稿でフォロワーが増えたとしても、頻繁に発信していかないとフォローを外されることがあります。
また、投稿した内容に対してコメントを付けたり、DMを送ったりしてユーザーとコミュニケーションを取ることができるので、集客のためにも積極的に行うと良いでしょう。
ユーザーが利用しやすいように自社サイトを整える
SNSを活用する最終的な目的は、ユーザーに物件の契約をしてもらうことです。
したがって、SNSを常に見てもらえるように工夫をし、フォローしてくれた後に自社サイトへ誘導するためにもサイトを整える必要があります。SNSから公式HPへ遷移できても、サイトが見づらく利用しにくいものならユーザーは、離れて行ってしまい目的達成が難しくなります。
ユーザーに離脱されないためには、自社サイトをしっかりと整えることが大事なポイントです。
具体的には、問い合わせの種類を充実させたり、サイトの検索範囲を広げたりなど、ユーザーにとって使用しやすいサイトであるか再度確認しましょう。
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まとめ
Instagramを含めたSNSアカウント運用は、住宅・不動産に向いていると言えます。
契約を進める際には、顧客との連絡は長期になることがあるため、SNSを活用することでスムーズにやり取りができるというもの。海外の不動産業界はSNSを使っていることがほとんどですが、日本でもマーケティングのツールとして積極的に活用していくことをおすすめします。
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