2021.1.29

2021.8.30

クラフトビールのD2C!?アルコール業界にもD2Cビジネスが!

クラフトビールのD2C!?アルコール業界にもD2Cビジネスが!

D2C(Direct to Consumer)とは流通から販売までの流れを自社で一貫して行うビジネスモデルのことを言います。他の仲介業者に委託することなく、生産者と消費者が直接繋がることで、商品への思いや特徴を正確に伝えられるという性質を持っています。

クラフトビール業界にD2Cを導入することにより、自社のブランドイメージの向上や、利益率の上昇といった効果が見込めます。

今回の記事では、D2C型のビジネスモデルがクラフトビール業界に与える影響や、クラフトビールのD2Cでの成功事例をご紹介致します。

D2Cとは?なぜクラフトビールでD2Cなのか?

D2C(Direct to Consumer)とは生産者が消費者へ商品を直接販売するビジネスモデルを指します。

クラフトビール業界にD2Cを取り入れることで、クラフトビールが商品化されるまでの過程や生産者の思いを消費者に伝えることが可能となります。

また、クラフトビールのパッケージやネーミングを工夫するなど、自社の利益が最大化されるように、マーケティング戦略を立てて事業展開を行うことが出来ます。

クラフトビールのD2C!2つのメリットとは?

コアな顧客・ファンを獲得しやすい

D2Cは「ブランドのコアな顧客・ファンを獲得しやすい」というメリットがあります。通常、他社の通販サイト(Amazonや楽天など)で自社商品の販売を行う場合、出品企業が自由にマーケティング・キャンペーンを行うことは難しいです。

企業が商品・サービスを販売するにあたって、サイト側から条件や制限が課される場合が多く、自由度が低くなってしまいます。

結果として、D2Cというビジネスモデルを用いることにより、ブランドのコアなファン、顧客の獲得がしやすいというメリットがあります。

ブランドの口コミが広がりやすい

コアな顧客は、商品のみならず、ブランドそのものに愛着を持つため、積極的にD2Cブランドについての情報を発信する傾向にあります。

こうした流れから、D2Cブランドの知名度向上・さらなるファンの増加に繋がり、単一商品のみならず、様々な種類の商品が売れる仕組みを構築することが可能となります。

クラフトビール D2Cの成功事例を紹介!

よなよなエール(株式会社ヤッホーブルーイング)

クラフトビール業界でD2Cを導入し、自社ECからの売上を大きく伸ばした企業の1つに株式会社ヤッホーブルーイングがあります。

株式会社ヤッホーブルーイングは、1997年に軽井沢でクラフトビールの製造販売会社として創業しました。同社の代表的な商品は、家庭でも飲みやすい本格的なクラフトビールである「よなよなエール」です。

株式会社ヤッホーブルーイングは、よなよなエールを始めとするクラフトビールを自社ECサイトとECモールで商品販売を分担し、販売する戦略を用いました。

自社のヘビーユーザーがECモールで商品の魅了を体感してもらった後に、自社ECサイトで商品を購入する流れを作ることでD2C型ビジネスモデルを成功させています。

このように、楽天市場やAmazonといった、知名度の高いECモールで集客した後で、自社ECを立ち上げるメーカーは多く、D2C型のビジネスモデルの成功法則の一つとなっています。

よなよなエール(クラフトビール)がD2C型で成功した理由とは?

株式会社ヤッホーブルーイングの井出社長は「他の大手ビール会社と真っ向勝負しても勝ち目はなかった」「模倣ではない。大手ビール会社がやっていることをスケールダウンしたものにはなってはいけない」と語っています。

同社が設定したテーマは「知的奇抜さ」。個性的な商品を開発し、次々とキャンペーンを実施し続け、D2C型のクラフトビールを成功に導きました。

まとめ:クラフトビールのD2C!?アルコール業界にもD2Cビジネスが!

今回の記事では、D2Cの特徴や、クラフトビール業界にD2Cを取り入れることによるメリットを中心に紹介してきました。
D2C型で事業を始められる場合は参考にしてみてはいかがでしょうか。

参考URL
https://www.ec-seminar.jp/log/97
https://www.ecorigins.jp/contents/d2c_case.html#paragraph_d2c_case02
https://bake-jp.com/magazine/?p=1144

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監修者
片岡弘一
片岡弘一

shopi labメディア運営統括・クリエイティブディレクター ウェブ・コロ株式会社 代表取締役

Web/SNSマーケティング、EC集客のスペシャリスト。前職ではWeb制作会社マーケティング部門の立ち上げを経て独立。現在は本業のWeb/SNSマーケティング運用に加え、新たに新会社を設立しWeb以外の分野にも挑戦中。

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